東京教育学院の歴史と伝統
創立1931年(昭和6)86年の
歴史と伝統の
綜合制 通信教育機関
東京教育学院は創立1931年(昭和6)、86年の日本で最も永い歴史と伝統を有する通信教育機関です。創立当時日本の教育制度は、1886年(明治19)に制定公布された学校令と、1890年(明治23)に発布された教育勅語を教育の基本理念としたものでしたが、それは帝国大学(現在東京大学)を頂点とする高級官僚並びに技術者養成を主目的とした富裕階層の学校教育で、向上心に燃える一般青少年にとってはまことに狭き門でありました。
自由と平等
「教育は平等でなければ成らない」
創立者故中西敬爾は「教育は平等でなければならない」との自由と平等に基づく一般大衆への教育の普及を目指し、1872年(明治5)公布の学制、国民皆学・教育の機会均等の原則・理念に帰るべしとして、まず最初に開講したのがわが国初の「法律学講座」でした。当時は学問において法科万能の時代で、多くの受講生を指導教育することとなりました。そして、次に開講したのが「中等講義」で、当時は義務教育小学校終了後の旧制における中学校への進学は、実に僅か18%余であったので、これ又多くの受講生を迎えて指導を行ったのであります。その後は種々の要望に応えて、次々と人文・社会・国文・理工(科学)、芸術等々の教育講座を多数開講して指導を行い、このことは、わが国における唯一の綜合通信教育機関として、広く一般大衆への教育普及に及ぼした影響は実に大でありました。また、当時において向学心に燃える朝鮮・台湾の受講生も多く、そのものたちが本学院で学んだ知識・技能は、その後の彼らに大きな力となったことは確実であります。
戦前・戦後の苦難の歴史
敗戦と民主主義
新憲法・教育基本法の制定
本学院は、日本の戦中・戦後の苦難の歴史を乗り越えて、敗戦後は、新憲法・教育基本法制定による教育諸制度改革、六・三・三・四制の学校制度と9ヵ年の義務教育の採用を基に、建学の理念を更に発展させて、敗戦の中より復興の第一は教育にあるとして各講座の編成を一般教養部門・専門教育部門・職業教育部門とに分けて指導を行ったのであります。特に戦後の復興期に必要とされた専門・職業教育部門における機械工学・工業機械科(機械製図・設計、工作機械)部門、ビジネス関係部門等での人材養成における教育においては、実に二百数十万人に及ぶ修了生を敗戦後の世におくりだしたのであります。
日本の書の歴史に
新たな1ページを加えた
日本発のボールペン習字の開講
そして、高度経済成長期には、加えて趣味技能における硬筆ペン字部門(東京教育学院書法院)において、毛筆に変わって、戦前より使用してきたつけペンに変わる新しい筆記具ボールペンによる初の「ボールペン習字」を開講させ、百六十余万人をも美しい文字を書けるものとして修了させて、日本の書の歴史に新たな1ページを加えたといえるものでした。そして今日、筆記具硬筆ペンの種類も多様化したために、講座名を『ペン字手習い』と改め、各種に対応する習字指導を現在も強力に行っています。
本学院 義務教育後の資格取得指導
140余万人修了生!
敗戦後70年にして
日本は高学歴社会となる
創立以来戦前より継続して指導を行ってきた義務教育後の教育、また資格検定による合格指導においては、創立86年にして修了生が遂に140万人を越えました。そしてこの講座における重要度は現在も引き続いています。それは義務教育(中学)後の教育において、戦後70年にしてほぼ100%が高校に進学し、又、高等教育である大学への進学率も58%を越え、日本は正に高学歴社会となりました。しかしこのような中で、学力低下、教育現場の荒廃、学内暴力・いじめの発生等、各種の理由から不登校者・中退者が増加し、そのようなことから高卒資格取得のための認定が必要で、年2回文科省に置いて実施されています。
本学院では、これまでの永い経験と実績から現在もこれらに対応した指導を行っており、的確なる高卒資格取得のための指導を行って高い効果を上げています。